モビットもＣＭを打つなど知名度がアップしている業者ですが、名前を聞いたことはあっても実際にどの様な金融業者なのか分からないという方もいるかもしれません。借りるとなると、詳細をしっかりと把握してから申し込みたいものではないでしょうか。
そこで今回は、モビットのメリット・デメリットから審査にはどういった方が落ちてしまうのかなどについて検証していきたいと思います。
まずは、モビットを利用する際のメリットやデメリットについて把握しておくようにしましょう。
モビットには、Ｗｅｂ完結ができるというメリットがあります。
カードローンには、契約書類を郵送しなければいけなかったり、電話連絡のやり取りがあるなど利用者側にとっても手間となる手続きもあるものです。ところがモビットのＷｅｂ完結は、利用まで郵送物はありませんし電話連絡もないというシステムになっています。
Ｗｅｂ完結させるなら、本人確認が可能な運転免許証かパスポート、今の収入が証明できる源泉徴収票などから1つ、勤務先の確認ができる健康保険証もしくは給与明細書が必要です。
それに、三井住友銀行か三菱ＵＦＪ銀行の口座を持っていなければいけない点も、把握しておきましょう。
モビットの公式ホームページには、『お借入診断』という10秒簡易審査ができる機能があります。
この機能で生年月日と税込み年収、今の段階での他社借り入れ額を入力すると、簡易的な審査の結果が分かるようになっているのです。よって、借りられるかどうかを自分でも早く知りたいという方は、10秒簡易審査を行うのも一案となっています。
とは言え、この機能は簡易的な審査に過ぎません。お借入診断で融資可能という審査結果が出たからといって、本審査を通過できるとは限らないでしょう。
無利息期間とは、規定の条件を満たせば一定期間だけ利息がかからないというものです。この無利息期間がモビットにはないということになります。無利息期間は短期的に借りたいという方にはうってつけのシステムですが、これがないということです。
モビットに申し込むとしたら、提出しなければいけない書類もあります。忘れないように用意するようにしましょう。
モビットでは、本人確認書類の提出が必須となっています。
運転免許証なら変更した箇所があるなら裏面のコピーも必要です。そして健康保険証は氏名や住所、生年月日の部分であり、カード型なら裏面のコピーも提出します。パスポートであれば、顔写真と住所のページが必要です。
どの場合も、有効期限内か現在有効となっているものを提出しましょう。パスポートと健康保険証は運転免許証がない方のみとなります。
モビットでは、収入証明書の提出を求められることがあります。
貸金業法において収入証明書で年収を確認しなければいけなくなっているためです。モビットと他社からの借り入れで合わせて100万円以上になる場合や、収入証明書を前に提出してから3年以上経っている場合が、法律で収入証明書の提出が決められているケースとなっています。
モビットは、多くの場合で上記のケース以外にも収入証明書の提出が求められるとされています。なので、源泉徴収票や所得証明書、税額通知書、確定申告書、直近2か月分の給与明細書の中からいずれかを用意するようにしましょう。
モビットに申し込みを検討しているなら、どういった特徴で審査に落ちてしまうのかについても、見ておくのが大事です。
業者というのは、返済してもらえる可能性が低い人よりもきちんと安定して返済してくれる人に貸したいものです。それに、収入よりも希望額があまりにも大きいとしたら、審査に落ちてしまう要因となります。
モビットは総量規制の対象となるため、年収の1/3を超える借り入れができません。
もしモビットが申し込み者を返済能力があると判断したとしても、年収の1/3以上は借りられないのです。もし他社借入があるとしたら、あとどの程度借りられる余裕があるのかをあらかじめチェックしてから、申し込むのがベストとなります。
それに、4社以上から借りているとなると審査に通過するのは大変に困難になるでしょう。
本人の属性が悪く、少しでも審査に通過できる確率を上げるために個人情報等を偽ってしまう人もいるかもしれません。しかし、こうした行為はバレてしまうことを覚えておきましょう。
信用情報機関に照会されることによりチェックがされるために、偽りの申告をするのはやめなければいけないのです。
もしバレてしまえば、嘘を吐いたという事実が残ってしまい、これから先の借り入れ自にも影響が出てしまいかねないでしょう。それに、しっかりと確認しなかったことで間違った情報を記載してしまうことでも、偽りの情報として認識されてしまいますので、きちんと確認をすることが重要になります。
モビットは、Ｗｅｂ完結ができる点と10秒簡易審査ができる点が大きなポイントです。しかし、金利の高さなどは難点です。また、本人確認書類が必須であり収入証明書の提出も求められることがあります。
収入が業者の基準以下である場合や、年収の1/3以上を借りようとしている場合などには、審査に通過できない可能性があります。